企業のウェブ担当者にとって、自社のウェブサイトやSNSの運用情報発信が、若者受けするものであるかどうかという関心は高いものです。なぜなら、商品やサービスが長きにわたって愛され続けるためには、自社ブランドが若い世代の消費者に好意的に受け入れられることが有利にはたらくからです。
今やインターネットは「あたりまえ」
日本において、個人消費者によるインターネット利用が大幅に増えてきたのは、四半世紀近くも前になる1995年の「Windows95」の発売がきっかけと言われています。そう考えると、その頃に生まれた現在20歳代にとっては、生活のなかにインターネットがあることは、あたりまえであると言えます。いわば、「デジタルネイティブ（digital natives）」世代なのです。
一方で、インターネットが普及する以前に生まれ、ITリテラシーをあとから身に付けた世代は「デジタルイミグラント（digital Immigrants）」と呼ばれます。企業のなかで業務の中心をになうのは、現時点ではこの世代が多いでしょう。「デジタルネイティブ」と「デジタルイミグラント」との間では、ウェブ利用に対する感覚が大きく異なるというのは、あたりまえかもしれません。
若手社員とのコミュニケーションで、自社のウェブ戦略のヒントが見える？
デジタルネイティブである若い世代が、生活のなかでどのようにウェブを活用しているかという情報は、さまざまなマーケットリサーチで語られています。人気のあるサービスやSNSは、Google検索などである程度知ることができるでしょう。しかし、自社の情報発信をデジタルネイティブに向けたものにしたいのであれば、Google検索だけでは不十分です。もう一歩踏み込んで、自社の情報発信はターゲットとしている世代にマッチしているか行動か、マッチしていない場合はどうすれば受け入れられそうか検証する必要があります。 このような時、日々の生活のなかでのウェブ活用についてデジタルネイティブに近い若手の社員と雑談をしたことが、何かを見い出すきっかけになる可能性もあります。
例えば、多くの人が目にしたことがあることであろうユーチューブを取り上げてみるのはいかがでしょうか？好みのジャンルやチャンネルを聞くだけではなく、魅力に感じることや不満に思っていること、どのように番組を選ぶのか、広告表示について思うことなど、少し深く問いかけてみます。ひとつのサービスを具体的に取り上げていると、時には他のウェブサイトやウェブサービスの話にも発展する可能性があります。会話のなかから、これからの自社のウェブ戦略におけるヒントが見えてくるかもしれません。
新年度になり、新入社員を迎え入れた会社も多いことでしょう。新入社員のアイスブレイクもかねて、ぜひ、こうした雑談を大事にしてみてはいかがでしょうか。
