ビジネスプロセスマップ作成
－ビジネスの流れを可視化してDXや事業変革を推進

A

質問をいただくことが多い2つの類似するフレームワークとの違いをご紹介します。

カスタマージャーニーマップとの違い

カスタマージャーニーマップは顧客行動のみに焦点を当て、顧客の意思決定の流れを図示にしたものです。ビジネスプロセスマップでは、顧客行動だけでなく自社側の各活動も重ね合わせるように可視化します。

複数の関係者が顧客接点を持つようなビジネスモデルの場合、自社側の活動プロセスも含むビジネスプロセスマップを作成することで、部門横断的に顧客体験を高める改善点がより効果的に導き出せます。

→ビジネスプロセスマップがカスタマージャーニーマップの弱点を解消する理由

業務フロー図との違い

業務フロー図は作業単位で業務手順を詳細化したものです。たとえば、ビジネスプロセスマップでは「名簿登録」とだけ表現される業務が、業務フロー図では「名刺交換日を登録する」「関係性で仕分ける」など10以上に細分化されます。

業務フロー設計や業務システムのリプレイスに取り掛かる前に、ビジネスプロセスマップで顧客接点の改善につながるかを見極めることで、業務プロセス改善が自社都合での些末な変更におちいることを予防できます。

A

何のために作るのか（活用する目的）や、どのような業務領域を対象として作成するのか、どこまでの詳細度で作成するのかなど、作成条件によって大きく異なります。
簡易的に取り入れる場合は1日のワークショップで重要な課題と対応策を合意形成し、改善活動に早々に着手する企業もあります。全社的な業務変革に継続的に取り入れたい企業のなかには、1年以上の中期プロジェクトを立ち上げて、プロセスマップ作成や課題検討、アクションプランの実行、プロセスマップの見直しといった一連の活動を繰り返すケースもあります。

A

ビジネス（事業）のプロセスマップであるため、基本的にはビジネスモデルが異なるものは分けて作成します。
たとえば、「モップのレンタル・販売事業」と「ドーナツ販売事業」をおこなっている会社の場合、このふたつの事業はサービスを利用する顧客も異なれば、ステークホルダーも、ビジネス構造も異なります。したがって、それぞれ個別にビジネスプロセスマップを作成します。
ただし、自社としては事業部は分かれていても、顧客層が重なる場合は顧客とのLTVを考えて、統合したプロセスマップの作成に取り組んだほうが新たな施策発見につながる可能性があります。たとえば、「新車販売事業」と「中古車販売事業」と「修理事業」が事業部が分かれている自動車ディーラーの場合、事業部間で顧客層は重なるため、顧客視点に立って一緒に一枚のプロセスマップを作ってみることが有効です。

A

ある程度の組織規模の企業で抱えている課題であるプロジェクトマネジメントや合意形成の支援を得意としています。そのため、従業員数100名～1万名ほどの企業から特にご用命いただくことが多いです。

A

どのような業種/業界であっても、まずは御社の事業内容や組織事情、業界の展望をていねいに理解するところからスタートします。そのため、BtoB/BtoCを問わず幅広い業種のご支援が得意です。特に実績が豊富な業界は、製造業界・住宅建設業界・大学/病院・教育スクール業界・自動車業界です。

A

ここで紹介しているビジネスプロセスマッピングの手法は、当社が独自に開発したやりかたです。製造業界・住宅建設業界・大学/病院・教育スクール業界・自動車業界などさまざまな業界で実際にビジネスプロセスマップ作成を支援した専門家が担当します。

A

東京都・神奈川県・静岡県・愛知県を中心に日本全国が対応可能です。日々のご支援はオンラインコミュニケーションツールを活用して機敏におこないます。アイデアの発散や合意形成においては、ワークショップを大事にしているため、できる限り対面で開催します。

A

当社がお力になれることであれば、ぜひお手伝いさせていただきます。まずはお問い合わせください。