第4回公開講座の受付は終了しました。 メールマガジンにご登録で、次回日程が決まり次第ご案内いたします。
「ビジネスプロセスマップ」とは
ビジネスプロセスマップ（略称：ビジプロ）とは、「顧客の行動シナリオ」と「自社の各部門業務」の両面からサービスプロセス全体を1枚の図にまとめたものです。
顧客接点に沿って見える化したビジネスプロセスをもとに、サービスや体験をより良くするアイデアを議論することで、プロセスが分断された分業型組織を改革し、顧客に対する価値を生み出すための取り組むべきことやデジタル活用の企画検討できます。
「ビジネスプロセス」の可視化と再構築が重要な理由
デジタル技術を活かして「創造的破壊」をする企業が出現
デジタルディスラプター皆さんも、書籍販売、ビデオレンタル、音楽配信、タクシー、宿泊など、デジタルディスラプター（デジタル技術を活用することにより、既存の業界の秩序やビジネスモデルに対して「創造的破壊」をするプレイヤー）が現れ、すでにビジネスモデルが激変した業界をいくつか想像できると思います。
デジタル・ディスラプション（クラウドやビッグデータ、IoT、AIなどのデジタル技術を活用した創造的破壊）の影響で、業界トップ10社のうち平均4社がその地位を失うと言われています。
皆さんの業界でも、すぐ目の前に迫っています。
これらの企業は「ビジネスプロセスを根本的に変えた」ことに価値がある
このような先進事例を見聞きすると、「テクノロジー」が注目されがちですが、実はデジタル技術を活かして顧客やステークホルダーとの「ビジネスプロセスを根本的に変えた」ことに価値があります。
インターネットの登場によってIT技術が急速に発展し、顧客体験が激変しました。「DX」が盛んに叫ばれている現在においては、その変化のスピードはさらに高まっています。
優れたビジネスモデルであっても、優れたビジネスプロセスが確立できなければ、顧客には届けられません。
変わりゆく未来で勝ち残るためには、組織一丸となってビジネスプロセスの再構築を進めることが求められます。
その取り組み策を見つけるためのフレームワークが「ビジネスプロセスマップ」です。
本講座で学べること
DXを実現するためには、分業型組織を改革し、顧客視点に立って
「ビジネスプロセス」を「再構築」することが求められています
本講座では、実際にさまざまな業界でビジネスプロセスマップ作成をファシリテートしてきた専門家が講師となって、ビジネスプロセスマップの作成手順やコツについてご紹介します。
さらに作成体験ワークショップをおこなうことで、皆さんの会社で実際にビジネスプロセスマップを作成してDX推進活動に取り入れていくための進め方のヒントを得ることができます。
開催概要
| 開講日 | 2022年3月24日（木）10：00～17：00 ※途中で昼休憩を設けます |
|---|---|
| 講座内容 | 【1】講義：ビジネスプロセスマップ（略称：ビジプロ）とは 【1】演習：グループディスカッション 【2】講義：ビジプロ作成計画 【2】演習：作成計画シート記入 【3】講義：事前準備 【3】演習：ステークホルダーマップ作成/プロトペルソナ作成 【4】講義：ビジプロの作成手順 【4】演習：ビジプロ作成ワークショップ 質疑応答：フリートークタイム/よくある質問 補足：ビジプロの質を高める関連手法/関連用語 |
| 会場 | オンライン（Zoomを使用） ※マイクとスピーカーがある環境でご参加ください。 ※Zoomアプリのインストールができない方はブラウザでも参加できます（パソコン版の「Google Chrome」のみに対応）が、安定性や機能面の制約などの理由で、アプリでの利用をおすすめします。（→参考） |
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受講対象者 |
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| 受講費 |
40,000円（税抜）［44,000円（税込）］ |
| 定員 | 12名 ※定員に達し次第、受付を終了いたします。 |
| 主催 | 合同会社あやとり |
| 共催 | 株式会社オフィス・アニバーサリー |
| 講師 | 合同会社あやとり COO/ディレクター 谷川 雄亮 →講師紹介 |
※長時間の講座となりますので、過ごしやすい服装や環境でご参加ください。
※講座の録画、講座資料の一部または全部を無断で複写・複製すること、社外に再配布すること、社外資料へ使用をすることを禁止します。
講座の復習や実践に向けての準備としてご活用ください。
■個別レッスンの議題例
・教材テキスト内容に関する質疑応答、追加解説
・ワークショップで作成したビジプロワークシートを見ながらのアドバイス
・自社でのワークショップの実施方法や巻き込み方に関する相談
受講の流れ（申し込み方法）
第4回公開講座の申込受付は終了しました。
- 申し込みフォームよりお申し込みください。申込期限は2022年3月15日（火）です。
- 登録いただいたメールアドレスに、受講費のお支払い手続き方法をご連絡します。
- 指定期限までに銀行振込にて受講料をお支払いください。振り込み手数料は貴社にてご負担ください。
- ご入金を確認後、ZoomミーティングURLをご案内します。また、教材は講座初日の3日前までに配送します。
※お支払い完了後のキャンセルはできませんので、あらかじめご了承ください。 - 講座開催当日になりましたら、ご案内したZoomミーティングURLにアクセスしてください。
※本講座に関する質問、資料請求などは、問い合わせフォームよりお願いいたします。
講師からのメッセージ
あやとりでは、これまでデジタルマーケティングを通して、「環境変化に適応してつねに変わり続けられる組織づくり」をサポートしてまいりました。
中小企業から年商数兆円のグローバル企業まで、規模はさまざまですが、多くの組織で技術や手法ではなく、組織の縦割りによる分断や、サービス提供プロセスに本質的課題が潜んでいました。
DXを進めていくためにはデジタル技術を取り入れることだけではなく、サービス提供プロセスを変革していくための取り組みが不可欠です。
本講座でビジネスプロセスマップ作成方法を学び、ぜひ皆さんの会社でも「チームで」取り組んでみてください。
合同会社あやとり
COO/ディレクター 谷川 雄亮
→講師紹介
受講者の声
最近になって他部署間の連携を強化する動きが出てきております。今回の講座で学んだことを実践するには、良い環境ができているのではないかと思いました。それだけでなく、個人での考えを深める際の要件整理としても利用できる講座内容だったので、自らで進んで取り組んでいきたいと思いました。
―――日本自動車連盟（JAF）様
当社はシステムを導入する立場となりますが、基幹システムの導入や全社横断的なDX推進など、部署間の連携が必要になる案件などでは、必須となる考え方であり、今後、このような考え方を広めていき、よりお客様にとって有効なDX推進が実現できるよう進めていきたいと思います。
―――日立システムズ様
今回の講座で学んだことで、自社内で”常識”であったビジネスプロセスにおける「顧客の段階/シーン」の定義が会社都合であったことがよくわかりました。
ビジネスプロセスマップ作成に取り組むことで、顧客のどの段階に対して、前後との関係を含めて自社サービスの在り方と見直すきっかけになると感じています。お客様視点で、もっと効率よく、適切なサービスを提供できるようにするために、ビジプロをうまく取り入れていきたいと思います。
―――セキスイファミエス東海様
講座中は頭をフル回転させるので、終わった後にどっと疲労を感じます。しかし、社内でさっそく使えるスキルが身につきますし、「もっと仕事はよくできるんだ！」と前向きな気持ちになれました。抱えていた業務の悩みについて、解決の糸口が見つかったと感じています。
立場上、部署間の連携の必要性を感じています。まずは自分の中にしっかりと落とし込んだうえで、関係者を巻き込んで展開していきたいです。
―――日本自動車連盟（JAF）様
誰もが一度はチャレンジし、挫折経験があるビジネスプロセスマップの大枠を掴むことができました。特に参考になったのは、考え方です。
「ついつい企業側ばかりを中心に考え、競合他社ばかり気にしてしまいますが顧客目線は蔑ろにしがち・・・。結果として、求められていない過剰サービスや自社目線の利益・売上構築に気を取られて商品開発し、リリースしても売れないというサイクルを繰り返す・・・」
会社の組織体制にも大きく関わる部分なので、上申するにあたっての資料としてビジネスプロセスマップがあれば、上層部も少しは考えていただけるのかな？と思います。
―――でざいんさん様
日常の業務をしていると、管理職も含め、視点が狭くなっていくと思う。自分が感じる組織の課題の再認識、自分が気づけていなかった他部署がもつ課題の認識ができた。
日頃おこなっているアクセス解析の知識・スキルと照らし合わせることで、ビジネス課題に取り組むにはどういった視点が必要なのかがわかった。アクセス解析で常に実施しているのは、どこに焦点を当てて報告先に報告し、改善を促すかであり、そのために、様々な仮説立案の手法を使っている。これは、ウェブサイト全体を自分が把握しているからできる。
しかし、企業視点での業務フロー・プロセスを加味した分析と改善（たとえ、ウェブサイトを軸にしていたとしても）となると正直、物怖じしてしまい「自分には組織改善は無理」を思っていた。ビジネスプロセスマップ活用のBPRアプローチと改善アプローチとの関係を明確に解説いただいたおかげで、改善アプローチなら本部長に相談したり、自らマップを作って各販促施策をプロットしながら自分でもできそうと感じた。
―――サービス業 E社
―――大手ハウスメーカー F社
―――製薬会社A社
―――自動車関連企業B社
―――住宅販売会社C社